【Pick Up】今週の投資のための医療ニュース
武田製品工業がデング熱ワクチンをEUへ申請
武田薬品工業が、デング熱ワクチンTAK-003をEU(欧州連合)で申請したと発表した。現在、世界人口の半分がデング熱の危機にさらされ続けており、年間3.9億人が感染、2万人が死亡している。デング熱は4種類に分類され、一種に罹患してもその他の種類への免疫は獲得できない。 https://t.co/C8Ccip8V1B
— 医療と経済の情報を発信する人 (@medic_trader25) 2021年3月27日
TAK-003は臨床第Ⅱ相試験で、小児・若年層の被験者において4種全てのタイプに免疫応答を誘導することが確認されている。現在、グローバル臨床第3相試験が進行中。
— 医療と経済の情報を発信する人 (@medic_trader25) 2021年3月27日
今年中に、メキシコや南アメリカ、東南アジア複数国の帰省当局へ申請予定としている。
欧州医薬品庁、アステラス製薬抗体-薬物複合体エンホルツマブを受理
【プレスリリース】アステラス製薬がSeagen社と共同開発する抗体-薬物複合体エンホルツマブが、欧州医薬品庁に販売承認申請を受理された。
— 医療と経済の情報を発信する人 (@medic_trader25) 2021年3月26日
抗体-薬物複合体は、がん細胞に発現する抗原を標的とした抗体に、薬物をくっつけることで薬物ががん細胞に運ばれやすくする薬。https://t.co/687lXvxWeC
抗癌剤は、がん細胞だけでなく正常細胞も破壊してしまう。がん細胞に発現している抗原に特異的に結合する抗体に抗癌を結合させれば、単剤投与だと正常細胞への影響が強力すぎて投与できない抗癌剤でも、正常組織へはダメージを与えずに高い抗腫瘍効果を発揮することができるようになる。
— 医療と経済の情報を発信する人 (@medic_trader25) 2021年3月26日
シンバイオ急騰、再発・難治性びまん性大細胞型B細胞性リンパ腫(DLBCL)に対するBR療法、承認を取得
難治性DLBCLに対するBR療法が、第Ⅲ相思試験で良好な結果であったことから承認を取得した模様。
— 医療と経済の情報を発信する人 (@medic_trader25) 2021年3月26日
シンバイオ製薬は先日、上場廃止にかかる猶予期間に指定されているが、研究指向型から収益指向型に転換することも発表している。 https://t.co/ojB84v489q
びまん性大細胞型リンパ腫とは、B細胞由来という血球由来の血液の癌。再発例、治療困難な例には、有効な薬がなく、複数の薬剤を併用する多剤併用療法しか手段がなかった。トレアキシンは、難治・再発例に対して、リツキシマブと投与する療法での有効性が示された。https://t.co/2ceTxLZEM3
— 医療と経済の情報を発信する人 (@medic_trader25) 2021年3月26日
シンバイオ製薬---トレアキシン（R）とリツキシマブ併用療法に関する再発又は難治性DLBCL承認取得 - ニュース・コラム - Y!ファイナンス https://t.co/fu3ostrR9V
— 医療と経済の情報を発信する人 (@medic_trader25) 2021年3月26日
シンバイオ－急騰 再発又は難治性DLBCを対象としたトレアキシン液剤の併用療法に関し承認申請 - ニュース・コラム - Y!ファイナンス https://t.co/qMCmpUn66j
— 医療と経済の情報を発信する人 (@medic_trader25) 2021年3月26日
【医療ニュース】今日の投資のための医療ニュース
がん遺伝子の一つであるKRAS遺伝子の阻害薬sotorasibが実用化目前です。KRASタンパク質の表面は、薬品を結合させづらく、分子標的薬の開発が困難でしたが、タンパク質構造の解明が進んだことで、開発が進んだようです。
米アムジェンは、昨年12月にアメリカと欧州でsotorasibを申請。日本では臨床第1/2相試験の段階にあります。
KRAS阻害薬 今夏にも実用化へ…米アムジェン、非小細胞肺がんでsotorasibを米欧申請 | AnswersNews
沢井製薬 サワイグループHDの代表取締役社長に末吉一彦氏 グループCEOに澤井光郎氏、CBOに健造氏 | ニュース | ミクスOnline
NTTドコモと徳島県 県立中央病院、三好病院、海部病院に「5Ｇ遠隔医療支援システム」導入 国内初 | ニュース | ミクスOnline
【医療ニュース】GPIFが大麻関連株に投資...投資に関わる医療系ニュースまとめ
TOSHIBA、東京大学とゲノムデータを用いた予防医療の実現を目指す共同研究契約を締結
東芝：ニュースリリース (2021-02-16)：東京大学とゲノムデータを用いた予防医療の実現を目指す共同研究契約を締結
GPIFが海外の大麻関連株に投資をしていることが分かった。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2021-03-18/QQ6LK8DWX2PT01
ウォルマートがに参入
ウォルマート、医療保険のメインストリームに挑む｜DRG海外レポート | AnswersNews
Beyond Next Ventures株式会社がアークメディスンに追加出資
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000092.000017460.html
米経済支援対策の現金支給によって株式市場に流入するお金が過去最高に達している
デジタル薬局、今後数年で年平均17％の成長予想
米国のコンサルティング会社DRGによると、オンライン薬局市場の成長率が今後6〜7年で、平均17.3%の予想となるようです。薬局のデジタル化が進むと、投薬ミスの減少や、薬剤師の調剤に掛ける労力が減少することによる患者対応への時間の増加といったメリットが期待できます。
コロナ禍を背景にデジタル薬局の利用者が増加し、2020年は年17％の増加となりました。患者の利便性が向上するため、新型コロナウイルス終息後も、市場は拡大すると考えられるようです。
https://answers.ten-navi.com/pharmanews/20600/
日本では現在、調剤薬局の市場は縮小していくと予想されています。現在、調剤報酬の改定が度々行われています。これは、団塊の世代が後期高齢者の年齢に達する2025年までに医療費を削減することが目的で、今後も改定がハイスピードで行われると考えられています。調剤報酬の改定によって、調剤に加算される調剤基本料は低下し、服薬指導などの対人サービスに加算される薬学管理料が増加します。政府は、薬剤師の労力を調剤ではなく、地域に密着したサービスに割いて欲しいと考えているわけです。そのため、調剤薬局の市場は縮小すると考えられています。
これはあくまで私見ですが、このような背景を鑑みて、日本においてもデジタル薬局市場が拡大する見込みは十分にあるのではないでしょうか。デジタル薬局を導入すれば、調剤にかかる人件費の削減につながり、かつ薬剤師は対人サービスに労力を割ける様になります。コスト削減と同時に、薬剤師が対人サービスに労力をかけることができる様になるため、メリットが大きいように思いました。
